WORKPLACE ENVIRONMENT SEEN BY DATAデータで見る職場環境

清水総合開発は、社員ひとりひとりの人生を豊かにするために、職場環境から考えています。

清水総合開発は、社員ひとりひとりの人生を豊かにするために、
職場環境から考えています。

人生において、仕事に従事する期間と時間はかなり長きに及びます。一般的には、ほとんどの時間を仕事に費やすこととなるでしょう。
だからこそ私達は、職場環境を人生で最も重要な環境だと考えています。健全に安心して仕事に集中する。
それが自分の人生と家族を守り、社会に貢献する人となる近道だと確信しています。善き風土と伝統だけを継承しながら、常に時代に即した働きやすく成長できる企業でありたいと考えています。

離職率5.3%

離職率の低さが健全な体質の証。

新卒採用に限れば、退職者は1名のみ。しかも結婚退職です。この離職率の低さには、いくつかの理由があると考えています。まずは、やりたい仕事に就くことができる採用の入口が整っていること。これは、採用後のミスマッチの解消につながっていると思われます。次に、清水建設100%子会社の安定感を実感できていること。三番目に、会社にとって最も大切な経営資源は人材と考え、社員が安心して働ける環境を提供していること。この三つのポイントが離職率の低さに繋がっていると考えています。

※離職率データ
過去8年間において新卒採用社員累計38名に対して退職者2名 離職率約5.3%(平成29年3月現在)

年間休日128日

様々な休暇制度を設けています。

不動産会社では珍しく、土・日休み及び祝日休みの完全週休2日制を採用しています。
仕事の都合で休日出勤することもありますが、その際には代休制度が適用されます。平成25年度の実績では、夏季休暇9連休、年末年始休暇9連休、GWもあり、土日を含めた連続休暇も取得できています。その他、リフレッシュ休暇や育児休暇、育児による看護休暇、介護休暇などの休暇制度も充実しています。

※平成28年度実績[年休推進日3日(GW2日、夏季1日除く)※GW最大10日、夏季休暇最大11日、年末年始休暇7日]

残業時間21.9時間

月平均の残業時間数。

清水総合開発では、積極的に残業時間を削減する業務体制を奨励しています。
当然ながら、仕事には繁忙期と閑散期があり、その時期により忙しさは変わってきますし、事業部毎に繁忙期などの時期も異なります。繁忙期には、平均残業時間を超えて業務をすることもありますが、会社としては、ワークライフバランスを大切にしたいと考えています。残業時間が多い社員には、問題点や改善点などを洗い出し、フォローを行っています。仕事とプライベートを切替え、私生活の充実を図ることが仕事への活力に繋がると考えています。

※平成28年度の平均値

理系比率37%

理系出身が活躍できる会社です。

不動産会社と言えば、文系出身者がほとんどで、理系が極端に少ないと思われがちですが、清水総合開発では、実に約4割は理系出身者です。当社は、総合不動産会社であるため、理系出身者が活躍できる幅広いフィールドがあることがその理由です。当然ながら、毎年の募集においても理系出身者も積極的に採用する方針を打ち出しています。建築・設備系の知識を必須とする一職種を除いては、理系文系関係なく募集していますし、理系出身者の方は、興味があればどの職種にでも応募可能です。また、文系出身者でも働きながら建築・設備などの専門知識を高めることができる部署もあり、社会人からの理系デビューも可能です。

※平成25年度データ

※平成28年度データ

歴史継承200年

創業200余年。清水建設グループの一員としての誇り。

清水総合開発の親会社である清水建設は、初代清水喜助が文化元年(1804年)に江戸神田鍛冶町で大工を開業したことに始まる、200余年の歴史のある会社です。創業年は、ちょうどヨーロッパではナポレオンがフランス皇帝に就任した年にあたります。以来、創業者の志と理念を受け継ぎ、堅実に成長してきました。国家規模のプロジェクトや、新しい社会を形作る様な大きなプロジェクトでも多くの実績を残し、高い施工技術を持って、日本を代表するスーパーゼネコンの一角を担っています。
私達、清水総合開発は、清水建設グループの一員として、200余年の歴史から数多くの伝統を受け継いできました。その一つとして、紳士的であり、かつ強い意志を持って困難を乗り越え、常に良質なサービスを提供していくと言う信念があります。二世紀を超える歴史の中で、確固たる信頼を築いてきた清水建設グループの一員としての誇りと責任を全社員が持っています。

安定感100%

清水建設100%子会社の安定感。

清水建設グループという企業規模から受ける恩恵の一つは資金調達です。
当社では、会社を経営するうえで大切な資金調達を銀行に頼らず、グループ内ファイナンスから融資を受け、必要な資金をスムーズに確保しています。特に事業売上額も大きく、多額の資金が必要となる不動産開発事業では、資金のスムーズな循環が会社を安定させ、事業を拡大する上でとても大切なファクターとなります。

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